livedoorグーグルアース・Google Earth
グーグルアースは、グーグル社が衛星航空写真をもとに組み合わせて、世界中の地理・地形や建物を３Ｄで見ることが出来る、無料ダウンロードソフトです。ネットが出来る環境であればすぐにグーグルアースをダウンロードするだけで、自分の家、学校、職場、彼氏彼女の家などが衛星航空写真で確認できます。もちろん日本だけではなく、世界のいたるところが無料で閲覧できちゃいます。
国や地域によっては人や車などの細かい部分まで見ることが出来て、その精密度に思わず「グーグルアース、無料ダウンロードなのに凄い・・」と言っちゃいたくなります。
世界遺産めぐりや、ナスカの地上絵、ピラミッド、自由の女神、南極、北極などなど全部旅するには凄い日数と費用がかかりますが、この無料のグーグルアースをダウンロードするだけで体験できます。ただ、普通にみるだけでも楽しいのですが、そこはさすがグーグルアース。世界中のあちらこちらに面白い場面があってＵＦＯ？が写っているとか、ゴジラが写っている！なんてオリジナルのちょっとした場面を探すという楽しみもあります。
さあ、あなたもグーグルアースをダウンロードして世界旅行に出掛けましょう！！
※ただグーグルアースで使用している衛星航空写真は過去３年間で撮影された画像データを更新しているので、最近の建物や道などの変更状況が反映されていないことがあります。
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※ただグーグルアースで使用している衛星航空写真は過去３年間で撮影された画像データを更新しているので、最近の建物や道などの変更状況が反映されていないことがあります。
グーグルアース・Google Earth
「Google Street View」が米国で裁判になりました。
詳細は、米国ペンシルバニア州に住む家族が、同家の外観写真を撮影し、地図情報サービスに使用したとして米国Googleを提訴したものです。
西部ペンシルバニア州連邦地方裁は2月17日この裁判の判決を下しました。
「原告の訴えは明確な訴因に基づいていない」ということで、原告の訴えを棄却しました。
2008年４月に提起されたこの裁判は、Googleの地図情報サービスに含まれる「Google Street View」で表示される路上写真を使う権利を巡るものとして、世間の注目を集めていました。
原告であるアーロン・ボーリング（Aaron Boring）氏とクリスティン・ボーリング（ Christine Boring）氏は、Googleが同氏らのプライバシーを侵害したこと、それにより不当に利益を得たこと、さらに自宅へ続く私道があるピッツバーグのボーリング家地所に不法侵入したことなどを理由に、賠償とGoogleの処罰を請求していました。
また、ボーリング家は、問題の地図サービスに使われていた写真の削除も請求していました。
なお、Googleはこの請求には従っています。
一方で、Googleがボーリング家の地所の写真を地図サービスで二度と使用しないよう求めた差し止め命令は、同地裁のエイミー・レイノルズ・ヘイ（Amy Reynolds Hay）判事よって却下されました。
ヘイ判事は、「原告は証拠となる事実を提出するどころか、差し止め命令による救済を受ける十分な資格があることすら証明できなかった」と述べています。
Googleの広報担当者は、「Googleは今回の結果に満足している」との見解を示し、IDGニュース・サービスの取材に対し、メールで以下のように回答しました。
「Googleは個人のプライバシーを尊重している。Street Viewでは、判別できる人間の顔や車のナンバー・プレートにはボカシを入れ、だれでも使える削除ツールを用意して、ユーザーが任意の写真をStreet Viewに掲載し続けたいかどうかを決定できるように配慮している。これらのツールを利用する代わりに法的手段に訴えられたことは、実に残念だ」（Google広報担当者）
米国サンタクララ法科大学の準教授で、ハイテク法研究所所長も務めているエリック・ゴールドマン（Eric Goldman）氏は、判事の裁定は正しいと評価しています。
「Googleのドライバーが誤って私道に入り、写真を撮ったことが事実だとしても、原告には問題を解決するための選択肢が豊富に用意されている。この程度の問題に法的措置を取るのは、完全に過剰反応だ」（ゴールドマン氏）
なお、原告側弁護士のコメントは、まだ得られていませんが、Google側には、プライバシーを尊重する姿勢があり、そのために削除ツールまで用意されている点を考えると、訴訟の国アメリカならではの対応なのかと思ってしまいます。
詳細は、米国ペンシルバニア州に住む家族が、同家の外観写真を撮影し、地図情報サービスに使用したとして米国Googleを提訴したものです。
西部ペンシルバニア州連邦地方裁は2月17日この裁判の判決を下しました。
「原告の訴えは明確な訴因に基づいていない」ということで、原告の訴えを棄却しました。
2008年４月に提起されたこの裁判は、Googleの地図情報サービスに含まれる「Google Street View」で表示される路上写真を使う権利を巡るものとして、世間の注目を集めていました。
原告であるアーロン・ボーリング（Aaron Boring）氏とクリスティン・ボーリング（ Christine Boring）氏は、Googleが同氏らのプライバシーを侵害したこと、それにより不当に利益を得たこと、さらに自宅へ続く私道があるピッツバーグのボーリング家地所に不法侵入したことなどを理由に、賠償とGoogleの処罰を請求していました。
また、ボーリング家は、問題の地図サービスに使われていた写真の削除も請求していました。
なお、Googleはこの請求には従っています。
一方で、Googleがボーリング家の地所の写真を地図サービスで二度と使用しないよう求めた差し止め命令は、同地裁のエイミー・レイノルズ・ヘイ（Amy Reynolds Hay）判事よって却下されました。
ヘイ判事は、「原告は証拠となる事実を提出するどころか、差し止め命令による救済を受ける十分な資格があることすら証明できなかった」と述べています。
Googleの広報担当者は、「Googleは今回の結果に満足している」との見解を示し、IDGニュース・サービスの取材に対し、メールで以下のように回答しました。
「Googleは個人のプライバシーを尊重している。Street Viewでは、判別できる人間の顔や車のナンバー・プレートにはボカシを入れ、だれでも使える削除ツールを用意して、ユーザーが任意の写真をStreet Viewに掲載し続けたいかどうかを決定できるように配慮している。これらのツールを利用する代わりに法的手段に訴えられたことは、実に残念だ」（Google広報担当者）
米国サンタクララ法科大学の準教授で、ハイテク法研究所所長も務めているエリック・ゴールドマン（Eric Goldman）氏は、判事の裁定は正しいと評価しています。
「Googleのドライバーが誤って私道に入り、写真を撮ったことが事実だとしても、原告には問題を解決するための選択肢が豊富に用意されている。この程度の問題に法的措置を取るのは、完全に過剰反応だ」（ゴールドマン氏）
なお、原告側弁護士のコメントは、まだ得られていませんが、Google側には、プライバシーを尊重する姿勢があり、そのために削除ツールまで用意されている点を考えると、訴訟の国アメリカならではの対応なのかと思ってしまいます。
